大原孝治の店舗運営における考え方

ドンキホーテの社長である大原孝治は、近年、中国人が主にする爆買い対応で店舗運営の業績を増やしてきました。あらかじめ大量に商品を仕入れておいて中国人が購入する可能性がある物を余分に在庫として持っておくことで品切れ状態を極力無くしたのが功を奏した結果と言えます。ところが、昨今の中国の経済状況を見ると爆買いするどころか日本に来る旅行客も激減するほどの不況にあえいでいます。そんな中大原孝治はマーチャンダイジングに店舗運営を切り替えることで既存店売上高を維持してきました。現場に店舗運営を一定以上権限委譲することによって臨機応変に対応することが出来るのです。基本的な店舗作りは全店共通して行いますが、それ以上はそれぞれの店に売り方や取り扱う商品の決定権を与えます。これにより店舗ごとに差異が生まれ、よりよい店舗を作ろうと社員全員が一体となり一生懸命頭を働かせることにつながります。また、休みの日は積極的に類似他店に行ってもらいそこで得たことをレポート形式で提出させます。その中に良い着眼点があれば直ぐに採用する所も世の中の情勢に臨機応変に対応できる裏付けと言えます。爆買い対応は臨時ボーナスだったという認識を社員全員に意識付けさせることによって浮かれることなく地に足着けた堅実な商売が可能となるのです。常にターゲットを意識してその人に向けてよりよい店舗作りを可能とする土壌作りを大原孝治は長年の経験とノウハウを活かすことで実行に移しています。